【高配当株】買ってはいけない銘柄と長期保有したい銘柄の特徴とは?

高配当株

【高配当株】

株式投資で不労所得を目指すなら、配当金による収益化を考える人が多いのではないでしょうか?確かに配利回りが高い高配当株は安定した収益化を考えるのであれば誰の目に見ても魅力的な株に見えます。

しかし本当にそうなのでしょうか?

何か落とし穴はないのでしょうか?

3%以上の利回りがあれば、年間3%のリターンです。

できれば5%以上欲しい!

など期待ばかり膨らむのですが・・・

今回は、高配当株の中でも買ってはいけない銘柄の特徴と高配当株を長期で保有する場合の銘柄選定の注意点、確認しておきたいポイントをまとめてみました。

【高配当株】買ってはいけない銘柄の特徴とは?

【高配当株】買ってはいけない銘柄とは?

早速ですが、高配当株といっても銘柄により雲泥の差があることを知っておいて下さい。同じ配当利回りでも買ってよい銘柄と買ってはいけない銘柄が存在します。

ちなみに高配当株といっても配当利回りが何%以上なのか明確な定義はありません。今回は、配当利回り3%以上として考えてみたいと思います。

【高配当株】買ってはいけない銘柄 5つの特徴

会社の経営状況より無理をして配当を出している銘柄

経営状況が危険なのに無理をして高配当を出している銘柄は、買うのは避けるのが賢明です。1株利益の大半を配当に回すなどの会社は、いずれ配当金が減配されるリスクがじゅうぶんにあります。

年によって配当金がまちまちな銘柄

今年は、配当金たくさん出たな~。と喜んでいると翌年は減配、またその翌年は増配。そんな感じを繰り返している銘柄。配当が安定しておらず長期で保有すると配当や株価がどうなるか予想しずらい銘柄。このような銘柄も避けておきたいですね。

業績が右肩下がりの銘柄

高配当で毎年増配しているけど業績が下がってきている銘柄。まだ暫くは増配できそうだけど、業績の回復が見込めない銘柄は避けておくのが賢明ですね。いずれ増配できなくなる可能性があります。

利益剰余金が年々減っている銘柄

利益剰余金は年々積み上がっていくのが理想的な経営です。そのことで不況時も減配せずに株主に利益を還元することができます。

自己資本比率50%以下の銘柄

事業内容により異なりますが、特に会社が事業拡大する時期はお金を借金して会社を大きくしていく時期があります。このお金は、自社のお金ではなく返さなければならないお金になります。いわゆる借金です。この借金が大きすぎると返済に追われることになります。長期で保有できる銘柄としては、ある程度儲ける仕組みができて借金も少ない銘柄が好ましいと考えています。自己資本比率は50%以下の銘柄は避けておくのが安心です。



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【高配当株】長期保有したい銘柄の特徴は?

【高配当株】長期保有したい銘柄の特徴は?

さてさて、それではあなたが選ぶべき高配当銘柄は、どんな銘柄なのでしょうか?それは買ってはいけない銘柄の真逆の傾向の銘柄ですね。

まずは、余裕を持った配当政策を実施している企業になります。配当性向では20%~50%くらいが目安だと考えています。配当性向20%以下で高配当銘柄があればそれはそれでOKだと思いますが、その場合は増配しているかどうかが確認ポイントになります。増配する意思がなければ、株価は上昇しずらいことになります。また配当性向50%以上なら長期保有するには減配のリスクも付きまとってきます。

次に配当金が増配傾向にあるかどうかです。これは会社方針が大きく関わることになりますので、最低でも過去5年程度の配当金を確認してみて下さい。確認ポイントは、業績が悪化した年でも減配せずに最低でも横ばいで乗り越えているかどうかです。安定した配当政策がある会社が有力です。

配当ばかりに目を奪われていると確認を忘れがちなのが、企業業績が右肩上がりかどうかです。当然ですが、配当金は企業の儲けから株主に還元されるので、儲けが落ちているのは良くありません。しっかりと儲ける仕組みがあるかどうかもチェックポイントです。

また会社の余力として利益剰余金が積み上がっているかどうかも確認します。景気にはサイクルがあって、社会全体が不景気に落ち込む時期があります。そんな時期でも会社として利益剰余金が積み上がっていれば、減配せずに乗り越えることができるでしょう。

最後に自己資本比率が50%以上、できれば儲ける仕組みができて軌道に乗っている株がいいでしょう。

【高配当株】長期で資産運用するには最適!

【高配当株】長期で資産運用するには最適!

高配当株は長期で資産運用するには最適な銘柄です。しかし、どんな高配当銘柄でも投資対象となるのではありません。買ってはいけない銘柄の特徴を確認しながら銘柄選定してこそ未来に資産が増える可能性がグッと増えることになるのです。

さあ、長期で資産運用!

始めてみませんか?



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